転職に有利になりたい人向け！おすすめ資格ランキング20

本気で転職を考えている人へ。

転職を成功させた筆者が実体験を元に本気で考えた、転職に使える”現実的な”資格をピックアップ、ランキング化しました。

転職する時の「資格」の必要性

転職に資格は必要なのでしょうか。

答えは、一部の職種を除いてNOです。

資格がないと応募すら出来ない転職の求人は全体の２割もありません。

求人の半分以上が資格の有無を問わない求人です。

ではなぜ、筆者は資格取得を薦めるのでしょうか。

答えは簡単です。その人のレッテルだからです。

よく学歴で人を差別するなという人がいますが、それは間違いです。

学歴というものは一種の品質保証書のようなものです。

（裏口入学でなければ）この人は、その大学の入学試験を合格でき、卒業できるほどの学力を持っている（いた）と示しているのが学歴です。

これほどわかりやすい指標はありません。

学歴が高い人はそれほどの学力を持っているのです。

当然、面接官の印象は違いますよね。

資格に関して同じことが言えます。

筆記試験を伴う資格を持っている人は、その資格に合格するだけの学力を持っているのです。

資格の場合は、これだけではありません。

実際の業務と資格の内容がマッチしていれば、その業務に関する基礎的な知識を有していると面接官は判断するのです。

こんなに素晴らしいことはありません。

あなたが、面接官をしていて自分の会社の業務の基礎知識を有している人が応募者として来た場合、少なからず印象は良くなりますよね。

だから資格は取るべきなんです。

なるべく自分が就きたい職業に関係のある資格を。

もうひと押ししましょうか。具体的に考えてみましょう。

あなたが高価なものを売る時、信用がある人、つまり、しっかりと支払いをしてくれる人に売りたいですよね。

ラーメン屋でトッピングの有無を悩む人より、桁がいっぱいの通帳を首にぶら下げた人に売りたいですよね。

さあ、もう決まりました。

資格を取りましょう。そして、首からぶら下げるのです。

有資格者です…と。

ただし、資格取得には、時間とお金がかかります。

そして、大事なのは資格を取れるだけの学力と資格取得の効果です。

つまり、資格取得によって得られる効果が、資格取得にかかる時間とお金に見合っていて、尚且つ、自分でも取得できる難易度であり、自分が進みたい分野に関係する資格を見つけなければなりません。

皆さんの進みたい方向はわかりませんので、必要なお金、時間、難易度から現実的な資格をピックアップし、ランキング形式でまとめました。

需要のある資格、企業が求める資格をはじめ、中にはニッチな資格も含まれますが、総合的見て現実的な資格を選びました。

ここで、以下の資格は、５つの理由により現実的ではないと判断し、ランキングから除外しました。

現実的ではない理由

1. 受験資格が厳しい(履修学科や単位、学位などの制限がある、など)
2. 勉強に時間がかかる(平均１年以上)
3. 受験料が高額である(数万円以上)
4. 受験開場が各地にない
5. 合格率が低い(およそ１０％以下)

除外した資格

• 医師
• 弁護士
• 行政書士

以上の資格と、他にも現実的ではない資格は省きました。

そのため、弁護士や医師、税理士、行政書士など、取得すれば非常に有利になるが、取得するために、受験資格や膨大な勉強量が必要など、非現実的な資格は除外しています。

それでは、ランキングをご紹介します！

是非、参考にしてください。

ランキング　1位～5位

○１位

日商簿記

堂々の第１位は、ズバリ「日商簿記」です。

正式名称が「日本商工会議所及び各地商工会議所主催簿記検定試験」であるため、「日商簿記」と呼ばれています。

商工会議所が実施している検定試験（商工会議所検定試験）の中で、簿記に関する技能を検定するものです。

転職に使える現実的な資格と言える理由

• あらゆる企業で必要とされる
• 誰でも、何級からでも受験可能
• 資格取得による付加価値がある

あらゆる企業で必要とされる

「簿記」は、資産・負債・純資産の管理、収益・費用を記録することであり、企業の大小、業種、業態を問わず、どこの会社でも必要となります。

簿記を理解することで身に付く、経理事務に必要な会計知識、財務諸表を読む力、基礎的な経営管理や分析力は、経理・会計業務だけではなく、すべての社会人に役立つスキルであり高く評価されます。

さらに、需要に対し受験者が減っているため、ニーズは今後も高まることが予想されます。

誰でも、何級からでも受験可能

日商簿記の検定試験に受験資格は無いです。

つまり、誰でも受験することが出来るということです。

１級から３級までありますが、どの級から受験することも可能です。

履歴書に書けるレベルは２級以上なので、３級を飛ばし、いきなり２級から取得すれば効率的です。

難易度は上がりますが、自信があればいきなり１級を受けることも可能です。

１級の合格者には 税理士の受験資格が与えられます。

税理士には、「大学で法律についての○○単位以上履修した者…」などの受験資格があるのですが、この「誰でも受験可能」な簿記１級を取得すれば、税理士の受験資格もついてきます。

大学では全く異なる分野を専攻していたが、今さら「法律」を学び「法律」に関わる職に転職したい！という人にもチャンスがあります。

例えば、理系から文系にジョブチェンジしたいという人にも。

さらに上級の公認会計士や税理士などの国家資格を目指す人や、他の資格・検定と組み合わせてキャリアアップを望む人にもおすすめです。

公認会計士、税理士は、独立開業できる資格です。

全国的に知名度の高い人気の資格のため、この資格を知らない企業はまず無いです。

マイナーな資格を取ってしまい、面接時に「これ何に生かせるの？」などと聞かれ恥ずかしい思いをすることはありません。

経理や財務、一般事務職はもちろん、それ以外の部署でも、経営やお金に関する知識は、何時の時代も役に立つものです。

転職先の業界を問わず、スキルの一つに加えれば、転職の際にも有利なアピールポイントになるでしょう。

各級のレベル

  １級

• 極めて高度な商業簿記・会計学・工業簿記・原価計算を修得している
• 会計基準や会社法、財務諸表等、企業会計に関する法規を踏まえ経営管理や経営分析が出来る
• 合格すると税理士試験の受験資格が与えられる
• 大企業の簿記レベル

大学で専門的に学ぶレベル

  ２級

• 高度な商業簿記・工業簿記（初歩的な原価計算を含む）を修得している
• 財務諸表の数字から経営内容を把握できる
• 経営管理に役立つ知識として、最も企業に求められる資格の一つ。企業の財務担当者に必須
• 中小企業の簿記レベル

商業高校で学ぶレベル

  ３級

• ビジネスパーソンに必須の基礎知識。経理・財務担当以外でも、職種にかかわらず評価する企業が多い
• 基本的な商業簿記を修得している
• 経理関連書類の適切な処理、青色申告書類の作成など、初歩的な実務がある程度出来る
• 中小企業、営業・管理部門や、個人企業にも役立つ

初心者レベル

そのほか、ネットで受験可能な「初級」の位置づけである４級も存在しますが、転職に役立つレベルではありません。

興味がある人は、趣味として受験してみても良いでしょう。

受験料は２１６０円です。

宅地建物取引士

不動産の売買・貸借においては、その物件についての「重要事項の書面」を用い、客に物件についての情報を十分に説明する必要があります。

この説明を行うことが可能なのが、「宅地建物取引士」です。

不動産の売買・貸借をしたことがあるひとなら覚えがあるでしょう。

「宅地建物取引士」を名乗る人から、重要事項の説明を受けたことを。

この業務を行っている人こそが、国家資格である宅地建物取引士なのです。

不動産業を営む事務所には、５人に１人以上の割合で宅地建物取引士を置くことが、法律で義務付けられています。

不動産業を営む事業所は、全国各地にあるので就職先も全国各地から探すことが可能です。

宅地建物取引士の資格は、不動産業界に携わろうと考えているのなら必要不可欠とも言えよう資格です。

業界では、取得していて当たり前なため、持っていない人は入社後に取得させられるケースも多いです。

そのため、この資格を有していれば転職の際、強い武器となります。

また、資格手当がもらえるところもあるようなので、今後のキャリアアップにも役立つこととなるでしょう。

受験資格は無いため、だれでも資格取得者になることが可能です。

過去の合格者は、なんと、１０代～９０代まで様々です！

試験さえ合格すれば良いのです！

 

試験の内容

• 試験時間：２時間
• 問題数：５０問
• マークシート形式

 

２時間で終わる試験なら、集中力が続かない人にも耐えられるのではないでしょうか。

長時間座っているのがつらい人でも、ちょっと我慢して受けられる時間だと思います。

 

また、マークシート形式であるため、文字を書くのが苦手な人でも安心して臨めます。

筆者のように、字が下手で採点さえしてもらえない、なんてことはありません。

さらには、問題の答えが分からなくとも、当てずっぽうで回答することが可能です。

こういうことを言ってはいけないかもしれませんが、運が良ければ合格できるかもしれません。

つまり、全ての人に合格のチャンスはある、と言えるのではないでしょうか。

出題範囲は、ざっくりと言えば建物に関する法令がメインです。

 

• 土地や建物の構造や種別、権利、法令について
• 宅地や建物の税、需要、価格に関する法令について
• 宅地建物取引業法に関する法令について

 

法令がメインだが、報酬額、建ぺい率、容積率の問題で、毎年計算問題も出題されています。

難易度は、小学校レベルの計算で解けるものなので、計算問題が出てきても、慌てず、冷静に考えて点数を取っていきましょう。

また、毎年ひっかけ問題も出てくるようなので、過去問を参考にしながら対策しましょう。

年に１回の試験なので、確実に１度の受験で合格しておきたいですね。

合格率は低めだが、これは受験資格がないこと、受験費用が７０００円と比較的安いことなどにより、受験者数が多くなっていることが影響していると考えられます。

「試験内容が難しいのでは…？」と、心配することはありません。

モチベーションを下げずに挑みましょう！

 

○３位

TOEIC

英語のコミュニケーション能力を評価する世界共通のテストであり、ビジネス英語の能力を測るテストとして、日本では広く知られています。

実際に、国内の企業が社員の英語力を測るためにもっとも重視しているのはTOEICです。

英検が流行っていた時代もあるが、今はTOEICのほうがアピールになるでしょう。

しかし、TOEICは「合格・不合格」のある資格試験とは異なり、点数で結果が出るため、点数が良くなければ全くアピールになりません。

むしろ、中途半端な点数を履歴書に書いたら、企業からの評価を下げることにもなり兼ねます。

では、一体何点以上なら転職の際にアピールできるのでしょうか？

それは、受けようとする会社にもよりますが、TOEIC受験者全体の平均点が５８０点程なので、このレベルの点数ではお話にならないでしょう。

業種によらず、企業が求めるTOEICの点数は６００点以上とするところが多いようです。

企業では、社員に対し「○○○点以上取得するまで受験させる」などの施策を行っているところも多く、転職者なら初めから企業の求める○○○点以上を持っていたいところです。

外資系企業、大手企業国際部などでは、TOEICの点数より、実際に英語ができるかどうかが重視されるでしょう。

そもそもTOEICは「リスニング」と「リーディング」しかないので、「聞き取り」と「読み取り」のスキルしか測られていないのです。

TOEICは「英語ができる」スキル証明というよりは、これだけ「勉強しました」「やる気があります」という意味合いのアピールとして有効だと言えます。

「英語」が必要とされていない職種へのアピールであれば、６００～７００点程度でも履歴書に書ける場合もあります。

もし、受けようとする企業で「社員に対し○○○点以上の取得を推進している」という情報が得られるなら、その点数以上は確実に取っておきたいですね。

転職者には即戦力が求められるので、入ってから勉強します、は通用しないことを肝に銘じておきましょう。

○４位

社会保険労務士

社会保険労務士とは、労働関連法令や社会保障法令に基づき、申請書や帳簿など書類の作成を行い、企業に対し、経営上の問題点の指摘・改善、労務管理や社会保険に関する相談・指導を行う職業・資格のことです。

「社労士」や「労務士」と呼ばれることもあります。

社会保険労務士は、企業経営の４大要素と言われる「ヒト・モノ・カネ・情報」の中の「ヒト」に関するエキスパートであり、企業が発展するために重要な役割を果たします。

経営効率化のため、人事・労務管理に関する問題点の指摘、改善策の提案などを企業に対して行います。

今まで企業に勤めてきた人ならご存知でしょう、企業の人事や労務管理は、問題点で溢れています。

筆者も、大手企業に勤めながらも、その内部事情の酷さに嫌気がさしていました。

実際に、そのような理由で転職を考えている人も多いのではないでしょうか？

このような問題点は、大きな会社の中の一社員が指摘してもどうにもならないものです。

社会保険労務士というプロに指摘してもらう必要があります。

つまり、究めて重要な役割であるということが分ります。

また、現代社会が直面している少子・高齢化問題を変革する、医療保険や年金制度などへの相談にも応じる社会保険労務士は活躍の場が広いです。

社会保険労務士の仕事

1. 書類作成業務
2. 提出手続代行業務
3. コンサルティング業務

今までは、書類作成業務と提出手続代行業務が大半を占めていましたが、時代や環境の変化により、今後はコンサルティング業務の需要が増加するだろうと言われています。

企業は、就業規則や賃金制度について、トラブルを起こしたくないものです。

そこで、プロの専門家によるアドバイスが求められます。

社会保険労務士のニーズは、今後も増すことが期待されています。

受験資格
　・大学卒業者、または大学において６２単位以上を修得済みの者
　・短期大学、高等専門学校を卒業した者
　・修業年限が２年以上、かつ総授業時間数が１７００時間以上の専修学校の専門課程を修了した者
　・行政書士や司法書士など定められた資格を有する者
　・労働社会保険諸法令の規定に基づいて設立された法人の常勤役員または従業者として同法令の実施事務に従事した期間が通算して３年以上の者
　・厚生労働大臣が認めた国家試験に合格した者

受験資格は、いろいろと細かく定められているのだが、ざっくりと言えば短大卒以上レベルなら受験可能だと思っておけば良いです。

おそらく、企業の経営・コンサルティング業務に関わる職に就こうと思っている人の学歴なら大卒以上～であると思われるので、あまり心配する必要はないでしょう。

試験対策

試験は、完全マークシート方式です。

しかし、安心してはなりません！

択一式：計７科目、選択式：計８科目から構成される試験の合格基準点は、選択式試験及び択一式試験のそれぞれの総得点と、それぞれの科目ごとに定めることとなっています。

つまり、７科目ある択一式問題のうち、７つの個々の科目すべてで基準点以上とる必要があり、かつ７科目総合した得点も基準点以上である必要があります。

選択式の場合もそうです。

７あるいは８科目のうち、１科目でも基準点に満たないと、他の科目が満点でも合格になりません。

これが、この試験の苦しいところです。

この基準点は、事前に発表されずに、合格発表日に公表されるというものなので、「○割とれば合格」というのもわからず受験することになります。

試験対策は、偏らないようにどの科目もまんべんなく勉強しておく必要があるでしょう。

また、「法律」に関しては、法改正などによって、試験問題も年々と変化するので、過去問ばかりあてにできないし、参考書も最新版をそろえる必要があります。

古いテキストを使って、誤った古い情報を習得しないように気を付けてください。

これらの情報を踏まえると、試験の難易度は比較的高いものと言えます。

独立出来る資格は、難易度もそれなりのものが多いです。

しかし、それだけ価値ある資格だということなので、モチベーションを上げて試験対策に取り組みましょう！

○５位

ファイナンシャル・プランニング技能士（ファイナンシャルプランナー）

ファイナンシャル・プランナー（Financial Planner）とは、顧客から、収支・負債・家族構成・資産状況などの情報提供を受け、それに基づいて住居・教育・老後など、将来のライフプランニングに適合した、資金計画やアドバイスを行う職業のことです。

簡単に言うと、「お金のスペシャリスト」です。

「FP」とも表記されます。

ファイナンシャル・プランナーとして働く人は、次の2系統に分かれる傾向があります。

筆記試験　試験範囲

1. ライフプランニングと資金計画
2. 金融資産運用
3. タックスプランニング
4. リスク管理
5. 不動産
6. 相続・事業承継

実技試験　試験範囲

以下の業務について、問題点の把握、解決策の検討・分析などが出来ること。

３級

1. 個人資産相談業務
2. 保険顧客資産相談業務

２級

1. 個人資産相談業務
2. 中小事業主資産相談業務
3. 生保顧客資産相談業務
4. 損保顧客資産相談業務

ランキング　6位～10位

○６位

マイクロソフト オフィス スペシャリスト

「マイクロソフト オフィス スペシャリスト（Microsoft Office Specialist）」通称MOS。

マイクロソフト社認定の世界共通資格であるMOSは、世界各地で実施されており、受験者数の増加は、留まることを知りません。

世界でも通用するグローバル資格です。

多くの企業でも取得が推奨されており、その認知度の高さはかなりのものだと言えます。

この資格を持つことにより、特定の「Officeプログラム」を最大限に活用するためのスキルを身につけたという証明になります。

ビジネスの場でよく使われる、「word」「Excel」「PowerPoint」「Access」「Outlook」の５に対して個々に独立した試験があり、その取得したしたプログラムのスキルの証明となる「マイクロソフト オフィス スペシャリスト認定（MOS認定）」が得られます。

５つの Office プログラム

• Word：ワード（文書作成ソフト）
• Excel：エクセル（表計算ソフト）
• PowerPoint：パワーポイント（プレゼンテーション ソフト）
• Access：アクセス（データベース管理ソフト）
• Outlook：アウトルック（電子メール・情報管理ソフト）

これら５つのOffice プログラムに対して試験があるのですが、さらに、WordとExcelについては、スペシャリスト（一般）とエキスパート（上級）の２レベルが用意されています。

具体的には、以下のような操作・作業が出来きるかどうかで違います。

Word（文書作成ソフト）のスペシャリスト（一般）レベルとは？

Wordでの基本的な編集機能を理解している

• 文字サイズやフォントの変更
• 表の作成・編集
• 作成した文書の印刷など
  
  

Word（文書作成ソフト）のエキスパート（上級）レベルとは？

Wordでの高度な機能を理解している

• スタイル機能や目次・索引作成などの長文機能
• 他のアプリケーションソフトからのデータ取り込みなど

Excel（表計算ソフト）のスペシャリスト（一般）レベルとは？

Excelでの基本的な操作を理解している

• 数式や基本的な関数の作成
• セルの書式設定
• グラフ作成など
  

Excel（表計算ソフト）のエキスパート（上級）レベルとは？

Excelでの高度な機能を理解している

• ピボットテーブルなどのデータ分析
• 条件付き書式や入力規則の設定
• マクロの作成・編集など

また、規定の４つの試験に合格したものが得られる「マイクロソフト オフィス スペシャリスト マスター（MOS MASTER）」というものが存在します。

MOS MASTER （MOS 2016 マスター）を取得するための４つの試験

1. Word 2016 Expert（上級）
2. Excel 2016 Expert（上級）
3. PowerPoint 2016
4. Access 2016 または Outlook 2016

ワード、エクセル、パワーポイントは必須科目で、アクセス・アウトルックは選択科目式です。

自分の得意とする方を取得しても良いし、より自分の転職したい職種・業務で生かせそうな方を選んでも良いです。

複数のアプリケーションを効果的に使えるスキルは、仕事で役立つこと間違いないでしょう。

今どき、どんな職場においても、パソコンを使う機会は嫌というほどあります。

Officeも「使えて当たり前」のように言われます。

この資格を取得しておけば、より高度な操作も「使えて当たり前」と言えるようなり、職場でも信頼を得られるし、優越感も得られるでしょう。

ほかにも、転職活動で有利になる、自分自身の自信がアップするなど、さまざまなメリットがあります。

受験者は２０～３０代の若い世代が多いようですが、仕事でパソコンを使わなければならないのは若者たちばかりではありません。

世代に関係なく、あらゆるビジネスパーソンに取得してほしい資格です。

難易度は、資格試験としてはかなりやさしい方です。

勉強は、officeの入ったパソコンさえあれば独学でも出来るし、知名度・人気の高い資格なので対策テキストは、選ぶのが大変なほど、様々な種類が世の中にあふれています。

そのため、試験対策が容易な資格であると言えます。

○７位

医療事務技能審査試験

医療機関において、受付や会計、診療費の計算（レセプト業務）を担当する医療事務は、欠かせない存在となっています。

必ずしも資格が無いと働けない職業ではないが、業務に必要な知識は専門性が高く、医療事務の有資格者が優遇される傾向にあります。

医療事務技能審査試験は、医療機関での受付業務、診療報酬請求事務技能、患者接遇など、医療事務職を行う上で必要となる能力が審査される試験です。

試験に合格したものは、これらの能力を持つものとして評価されます。

よく似た資格に「調剤薬局事務」というものがあります。

このランキングでも「調剤薬局事務管理士」を第９位で紹介していますが、「医療事務」の資格との違いは、以下の２つです。

　
１.働ける場所

　調剤薬局事務：調剤薬局、ドラックストア

　医療事務：病院やクリニックなど医療機関

調剤薬局やドラックストアに対し、医療機関のほうが、夜間も運営されていたり、営業時間（医療機関に対して営業と言って良いか分からないが）が長いため、勤務時間が日中のみではなく、早朝・夜間の勤務などもあり得ます。

日中は仕事ができない、朝だけ、夜間だけなら…など自分のライフスタイルに合わせた働き方が可能です。

２.必要な知識の幅

　調剤薬局：調剤、投薬のみ

　医療機関：診察、投薬、検査、注射など
　

レセプト作成業務で必要な知識の幅が違います。

医療機関の方が、行う医療行為が多いため、医療事務では、その分の知識を身につける必要があります。

その分、試験対策として覚えることも多いですが、それだけ勉強をして知識を身につけた証であり、有資格者はそれなりの評価を得ることができるでしょう。

医療事務に求められる能力

• 細かいことに気付ける几帳面さ
• 患者さんにやさしく接することが出来る人当たりの良さ
• 正確でスピーディーな事務処理能力

数字を扱う事務仕事では、正確さやスピードも求められます。

もともと几帳面な性格な人は、自分の性格を生かした仕事ができるかもしれません。

また、事務仕事とは言え、医療機関での受付業務もこなす必要があるため、人当たりの良さも重要になってきます。

具合が悪いときに病院に行ったとして、受け付けで愛想の悪い対応を受けたら、ますます具合が悪くなりそうだし、もうその病院に行きたくなくなるでしょう。

テキパキと事務仕事をこなしながらも、患者さんに優しく接することができる人が重宝されるのです！

この職に就く人が女性が多いのもそう言った理由からかもしれないですね。

○８位

中小企業診断士

経営コンサルタントの国家資格である中小企業診断士。

中小企業の経営課題に対応するため診断や助言を行う専門家のことです。

「中小企業支援法」第11条に基づき、経済産業大臣が登録する、国家資格です。

中小企業診断士の役割

• 企業の成長戦略策定と、そのためのアドバイス
• 中小企業と行政・金融機関等を繋ぐパイプ役
• 専門的知識を活かした中小企業施策の適切な活用支援等

厳しい社会情勢の今日で、スキルアップやキャリアアップを目指すビジネスパーソンの間で、その需要は大きく高まりつつあります。

中小企業診断士の知識を習得すると、社会の変化・状況を俯瞰的・論理的に読みとり、的確な判断を下せる、高度なビジネススキルを兼ね備えた人材として高く評価されます。

よって、活躍できる場所も多いです。

中小企業診断士の業務は、「民間業務」だけではなく、国や地方自治体、商工会議所の実施する中小企業への経営支援を行う「公的業務」もあります。

ちょっと長い、中小企業診断士になるまでの道のり

資格試験は、だれでも受験可能な１次試験と２次試験からなり、２次試験は１次試験合格者のみ受験可能です。

２次試験合格後にはさらに、実務補習・実務従事があり、それらを終えたものが中小企業診断士となれます。

実務は、３年以内に１５日間または8日間×２回の実務補習を行う必要があります。

２次試験が、筆記：１０月、口述：１２月、と分かれているのも厄介だが、その分、勉強する時間が得られるとポジティブに考えましょう。

かなり難関そうにも見えるこの試験、合格率は２０％程度だが、これには前年に「１次試験に合格→２次試験に不合格」した、１次試験免除の対象者も含まれています。

１次試験から２次試験まで、すべてをストレートで合格した人の合格率となると１０％を切ってしまいます。

受験者の多くは日中会社で仕事をしている社会人、つまり勉強時間が十分に取れていない人が多く受けているということ。

そう考えれば、合格率が低くとも納得できます。

この試験に合格するためには、そこそこの勉強時間が必要と言えます。

覚えなくてならない事がたくさんあるので、コツコツと頑張ることも大事です。

難しいけど価値がある資格

試験に合格するのは大変だが、その分この資格を得るメリットも大きいです。

中でも「独立開業」できるというのは、最大のメリットだと感じます。

企業でも優遇され、独立しても使える、「企業で経験値アップ・人脈ゲットしてからの→独立開業」というルートがとても魅力的に感じるのは筆者だけではないはずです！

薬剤師をサポートするのが調剤薬局事務管理士の仕事です。

処方箋の受付・会計、保険請求分のレセプト(患者が受けた保険診療について病院などが市町村や健康保険組合等に請求する医療報酬の明細書のこと)作成など、事務全般を担当します。

「調剤で忙しいから、事務作業くらい代わりの人が手伝ってよ」という薬剤師さんと、「調剤なんてできないけど事務仕事くらいできるわよ」という人に仕事を与える、両者のニーズを満たすことのできる資格だと思います。

「流通・小売業界で必須の定番資格」として社会的にも高い信頼と評価を得ている、販売のプロが「販売士」です。

ランキング　11位～15位

近年、私たちの生活にはITが浸透しており、どのような会社・職種も、ITなくしては成立しないでしょう。

専門や文理を問わず、社会人としてITの知識があれば戦力となりえます。

グローバル化が加速している現在、多くの企業が「英語力」と合わせて「IT力」を持った人材を求めています。

この「IT力」を示すものとなるのが、ITパスポートです。

「IT力」とは

• ITを正しく理解する力
• 業務に効果的にITを活用することができる力

この資格試験で必要とされる知識

セキュリティ、ネットワークなどのITの知識をはじめ、経営戦略、財務、法務からマーケティングまで、経営全般に関する知識、プロジェクトマネジメントの知識など幅広い分野の総合的知識が問われる試験となっています。

累計応募者数は、２００９年の開始以来、６９万人以上となっています。

受験資格が特に無いITパスポート試験は社会人や学生に人気で、多くのひとから支持されています。

嬉しい「難易度：低め」の国家資格

ITパスポート試験は、国家資格にも関わらず、合格率は４０％前後と、比較的高めなのがポイントです。

国家資格というと、税理士、弁理士、司法書士など、かなり難関な資格のイメージが強いでしょう(ここで、自動車の運転免許は別物と考えることとする)。

司法書士なんて、合格率が３％前後と言われています。

それに対し、合格率４０％前後のITパスポート試験は、かなり狙い目の資格です。

これを取得すれば、国家資格取得者です。

どこぞの協会や団体が主催する資格（検定）より、「国家資格」というだけで響きが良いですね。

持っていて自信がつくし、スキルも評価もされます。

転職先をどの職種にするか迷っていたとしても、この資格を取得しておけば、少なからず転職の励みとなることでしょう。

○１４位

３級知的財産管理技能士

知的財産管理技能士とは、知的財産を適切に管理出来る能力を認定する国家資格です。

この知的財産管理技能士が管理する知的財産とは、目に見えない財産のことです

企業の研究者は、実験を重ね、特許を出願します。

これには、研究者の努力はもちろん、将来利益を生む可能性を秘めた実験結果やアイデアが詰まっています。

また、ブランドは存在自体が価値であり、利益を生んでいるが、手につかむことは出来きず、その価値は目に見えません。

これら、目に見えない財産はそれ自体が価値あるものであったり、将来利益を生み出すものであったりと、企業にとっては絶対に守るべきものであるが、その管理は複雑で難しいものです。

そのため、知的財産の管理を専門的に行う人が存在し、その人こそが知的財産管理技能士です。

企業にとって、なくてはならない存在です。

同じような職業に弁理士がありますが、これは企業の外側から知的財産に関する業務を行う職業であり、企業の内部で知的財産を管理する知的財産管理技能士とは根本的に違います。

知的財産は、有していると非常に価値の高いものであり、それは他の企業にとっても同様です。

他社が有している知的財産権を侵害することは、他社に大きな損害を与えます。

権利侵害を行うことは、多額の賠償や社会的信用の低下など自社にとってはデメリットしかありませんが、ニュースで取り上げられるほどに発生しています。

これは、知的財産に関する専門的な知識がないために、知らず知らずのうちに侵害してしまっていると考えられます。

上記のような、権利侵害などの外部の知的財産に関する業務も、知的財産管理技能士の仕事です。

つまり、知的財産管理技能士は自社と他社の両方の知的財産に関する業務を行う、企業に欠かせない存在なのです。

特に大手企業は、社会的信用の低下を嫌うので、大手企業での需要が特に高いと考えられます。

その需要の高さは各種ランキングに如実に表れており、マネージャー層に求められる資格ランキング５位（２級）、入社３年目までに必要な資格ランキング４位（３級）と、私の主観ではなく、世間に求められているのです。

知的財産を重視する国家戦略「知的財産立国」なんてものもあるくらい、本当に知財の知識を有している人は世間に求められています。

さて、知的財産管理技能士の取得についてですが、普通の人であれば「知的財産と無縁の人生を送ってきたので無理だよ」なんて思うかもしれませんが、安心してください。

資格には、同じ種類の中でもランクがあるものがあり、今回紹介する資格は、一番ランクが下の３級です。

３級でもむずかしいんじゃないの…と思うかもしれませんが、知的財産に関係ない学生も多く取得しているほどに、その難易度は低いです。

また、一番下のランクの３級なんかで本当に需要があるの？との疑問をもつかもしれませんが、その点についても安心してください。

上述したように３級は、入社３年目までに必要な資格ランキング４位であり、世間的に大きな需要があるのです！

○１５位

食生活アドバイザー

食生活アドバイザーとは、食生活に関する知識を活かし、健康的な生活を送るための提案ができる人のことです。

近年、日本の食卓には加工食品が当たり前のように並び、外食産業の発展が進むにつれ、食生活が乱れるなど、様々な問題が起きています。

２００５年７月１５日には、食生活改善に向けた取り組みとして「食育基本法」が施行されています。

食生活の改善に関心が集まりつつある現代で「食生活アドバイザー」という資格は、仕事にはもちろん、私生活でも活かすことのできる資格です。

今はまだ、さほどメジャーになっていませんが、食や命に関わる資格は、今後ニーズが高まることが予想されます。

食生活アドバイザーの資格試験には、２級と３級が存在します。

受験料は２級７３００円、３級４７００円と、まずまず安価な価格であり、資格取得後も、協会への登録年会費などは一切無いので、一度取得してしまえばそれ以上費用がかかることはありません。

金銭面でも、安心して受験できる資格と言えます！

この資格がおすすめな人

「食生活」という広く汎用的なジャンルの資格のため、他の資格にプラスαとして取得する人が多いのが、この資格の特徴です。

調理師や保育士、ホームヘルパーなどの資格を持つ人が、この資格をプラスαとして取得している傾向があります。

現在、他の資格を何か有しているなら、プラスαで取得し、スキルアップして転職に臨むというのがおすすめです。

また、受験資格は無いので、家族の健康を考える主婦が取得するという例もあります。

日常生活でも役に立つ、持っていて損はしない資格です！

ランキング　16位～20位

○１６位

インテリアコーディネーター

インテリアコーディネーターは、快適な住まいを提案・創造する「住環境のスペシャリスト」です。

建築物内部のプロデュースをする仕事が主となりますが、建築に関する知識も重要となってきます。

幅広い知識が必要であり、ハウスメーカー、リフォーム関連企業、インテリアショップなど、様々なな企業から必要とされるため、注目度が高いです。

近年では、中古物件を購入し、大規模なリフォームを楽しむことが盛んになっています。

こういったリフォーム需要の拡大に伴い、将来的にも評価・期待・ニーズが高まっている資格です。

また、合格者の8割が女性であり、女性が活躍できるという点も人気の理由です。

○１７位

基本情報技術者

基本情報技術者というのは、経済産業省主催の国家資格「情報技術者試験」の中のひとつです。

試験では、IT業界で働くための基礎知識が試されるため、プログラマーやシステムエンジニアを目指す人が受ける試験となっています。

国家資格のため、企業でも自社内の資格取得者を増やそうという動きが高まっており、就職してから会社の指示で受験させられたというケースも目立ってきています。

つまり、あらかじめこの資格を有している人は、就職、転職の際に有利になるということが言えるでしょう。

試験の内容は、実務経験がある人には有利な内容となっているようなので、IT業界での実務経験があり、今後もIT業界に転職を考えているなら、迷わず取得しておくべきでしょう。

上位者の指導のもと、これらの役割を果たす。

というのが基本情報技術者の役割です。

もうワンランク上の資格に「応用情報技術者」というものがありますが、こちらの役割は、上記の業務を「独力で果たすこと」となっている点が違います。

この基本情報技術者試験に受験資格は無いです。

受験料５７００円と比較的安価な点も含め、手が出しやすい資格となっています。

受験しようかどうか迷っているくらいなら、その迷っている時間で勉強して試験に合格することが手っ取り早いでしょう。

試験は、年２回開催されるのでチャンスもそこそこ多い方です。

前は急げ、思い立ったら吉日と、よく言いますよね。

転職とは、就職活動とは違い、始まりも終わりも自らで設定するものです。

もう遅いとか、まだ早いという基準はありません！

試験は、短答式(マークシート式)と論文式があり、短答式試験に合格した者が論文式を受験することが可能になり、論文式も合格すると、試験合格者となります。

論文式で不合格となってしまっても、短答式に合格した後２年間は、短答式試験が免除されます。

諦めずに再度、論文式試験に挑みましょう。

短答式・論文式の、２つの試験に合格した後、２年以上の実務経験と、会計教育研修機構などが行う実務補習という教育を受けると、晴れて、内閣総理大臣の確認を受けた「公認会計士登録」となります。

ここまでの道のりは、かなり長く感じるかもしれません。

実際に、公認会計士登録までしなくとも、「公認会計士試験に合格した」と言うだけで、高い評価を得られるし、監査法人で仕事も可能です。

その為、正式な登録は受けずに「試験合格者」を名乗り働いている会計士も多く存在します。

公認会計士登録をすると、「会計・監査ジャーナルの無料送付」、「会計監査六法などの購入割引」が受けられる反面、会費(地域により異なるが、年間１０万円程度)がかかるデメリットもあります。

試験合格後は、慎重に考えて決めましょう。

とりあえずは、試験合格を目指そう。

登録販売者とは、ドラッグストアや薬局などで一般用医薬品（風邪薬等）の販売等を行う専門家です。

よく似た職業に「薬剤師」がありますが、これとは別物です。

この資格によって第二類・第三類医薬品の販売が可能になるので、取得難易度のわりには効果が高いコスパの良い資格です。

この登録販売者になるには、登録販売者試験（誰でも受験可能）に合格し、登録されなければいけません。

冒頭でも触れましたが、よく似た職業に薬剤師があります。

※記事内の情報は、記事執筆時点のものであり、最新の情報と異なる場合もございます。ご了承ください。資格・受験内容最関する最新の情報は、各試験の公式サイトよりご確認ください。

まとめ

いかがでしょうか。

資格には多くの種類があるため、転職の際に本当に必要な資格、使える資格はどれなのかを見つけることが難しいです。

このランキングでは、難易度や費用面を考慮したうえで非現実的と思われる資格は除外し、本当に現実的な資格をピックアップしているので、少しは探しやすくなっていると思います。

転職を決意し、資格取得を目指す方々にとって、このランキングが少しでもお役に立てれば幸いです。

反響があれば、今後「需要のある資格ランキング」「企業が求める資格ランキング」なども作成したいと考えています。

※以下は、ランキングから除外した資格です。

• 医師
• 弁護士
• 行政書士
• 国家公務員総合職
• 司法書士
• 弁理士
• 裁判所事務官
• 参議院事務局職員
• 衆議院事務局職員
• 外務省専門職
• 国立国会図書館職員
• 一級建築士
• 気象予報士
• アクチュアリー
• テクニカルエンジニア
• 不動産鑑定士
• 家庭裁判所調査官補
• 自衛官等採用試験
• JPO（ジュニア・プロフェッショナル・オフィサー）
• 国連事務局YPP（ヤング・プロフェッショナル・プログラム）
• 自衛官等採用試験 防衛大学校学生
• 法科大学院全国統一適性試験
• 無線従事者試験 総合無線通信士
• 国立国会図書館職員
• ITストラテジスト試験（ST）
• 参議院事務局衛視
• 国会議員政策担当秘書
• 外務省専門職員
• 家庭裁判所調査官補
• 衆議院事務局衛視
• システム監査技術者試験（AU）
• 技術士
• 中央競馬騎手（JRA競馬学校）
• 参議院法制局職員総合職
• 衆議院法制局職員総合職
• JTF〈ほんやく検定〉
• TQE（翻訳実務検定）
• ハングル能力検定試験
• スペイン語技能検定
• タイ語検定
• ドイツ語技能検定試験
• プロジェクトマネージャ試験（PM）
• ロシア語能力検定
• 中国語検定
• 国連英検
• 実用イタリア語検定
• 実用フランス語技能検定
• 獣医師
• 電気主任技術者
• 財務専門官